カーリースは、頭金を用意せずに月々定額で車に乗れる便利なサービスです。

しかし、いざ申し込もうとすると「どの書類が必要なのか分からない」「手続きは難しくないのか」と不安を感じる方も多いのではないでしょうか。

特に初めてカーリースを利用する場合、準備不足によって手続きが滞ってしまうこともあります。

本記事では、カーリースを申し込む際に必要な書類や手続きの流れなどを詳しく解説します。

手続きの流れや審査のポイントを理解しておけば、スムーズに契約まで進められるでしょう。

カーリースを申し込む際に必要な書類

カーリース契約では、審査や車両登録の手続きを進めるために以下の書類を提出する必要があります。

• 運転免許証
• 住民票の写し
• 印鑑登録証明書
• 銀行口座の情報と届出印
• 車庫証明
• 契約書

普段の生活ではあまり用意する機会がない書類も含まれるため、事前に内容や取得方法を把握しておくことが大切です。

ここでは、それぞれの書類について詳しく解説します。

運転免許証

カーリースの申し込み時に最も基本となる本人確認書類が運転免許証です。

氏名・住所・生年月日を確認できる公的証明書として使用され、契約内容との照合や審査手続きに活用されます。

もちろん有効期限内のものを提出する必要があります。

取得後に引っ越しなどで住所が変わっている場合は、裏面の記載変更を済ませておくことが望ましいでしょう。

住所変更は、住民票など現住所を確認できる書類を持参すれば、警察署や運転免許センターで手続きが可能です。

住民票の写し

契約者の現住所を証明する書類として、住民票の写しの提出を求められることがあります。

発行から3か月以内のものが有効とされるのが一般的です。

現在では取得方法が多様化しており、市区町村窓口だけでなく、証明書交付機やコンビニ交付サービスを利用して発行できる自治体も増えています。

マイナンバーカードを持っていれば、コンビニ端末で手軽に取得できる点も便利です。

ただし利用時間に制限がある場合もあるため、必要なタイミングに間に合うよう早めに準備しておきましょう。

印鑑登録証明書

印鑑登録証明書は、契約書に押印する実印が本人のものであることを証明する書類です。

不動産契約やローン契約など重要な契約時に使用されるため、日常生活ではあまり馴染みがないかもしれません。

取得するには、あらかじめ自治体で印鑑登録を済ませておく必要があります。

登録済みの場合は、印鑑登録証（カード）を持参すれば市区町村窓口で発行可能です。

なお、リース会社によっては住民票などで代替できる場合もあるため、提出の必要性を事前に確認しておくと安心です。

銀行口座の情報と届出印

カーリースの月額料金は口座振替で支払うのが一般的なため、引き落としに使用する銀行口座の情報が必要です。

通帳やキャッシュカードに加え、金融機関に登録している届出印（銀行印）も求められることがあります。

口座名義は契約者本人であることが原則とされる場合が多いため、名義の違いがないか事前に確認しておきましょう。

オンライン口座登録に対応している会社もありますが、書面での手続きが必要なケースもあるため準備しておくと安心です。

車庫証明

普通車を契約する場合、車の保管場所が確保されていることを証明する「自動車保管場所証明書（車庫証明）」が必要です。

管轄の警察署で申請し、数日後に交付されます。

車庫証明は車検証の登録手続きに不可欠な書類のため、契約スケジュールに影響が出ないよう早めに取得することが重要です。

なお、軽自動車の場合は地域によって不要な場合もあります。

契約書

契約書は、カーリース契約の内容を正式に取り決める重要な書類です。

契約期間、月額料金、走行距離制限、返却時の条件などが明記されており、万が一トラブルが発生した際の根拠資料となります。

契約成立後は、契約者とリース会社双方が原本または控えを保管することが基本です。

契約後に内容を確認する必要が生じることもあるため、紛失しないよう大切に保管しておきましょう。

重要事項を理解したうえで署名する習慣を持つことが、安心して利用するためのポイントです。

カーリースを法人で契約する場合の必要書類

法人名義でカーリースを契約する場合、個人契約とは異なり、財務状況や事業内容を確認するための書類提出が求められます。

• 登記簿謄本・登記事項証明書
• 決算書・確定申告書
• 営業許可証

これらの書類は審査の信頼性を高める重要な資料となります。

事前に内容や取得方法を把握し、最新の状態で準備しておくことがスムーズな契約手続きにつながります。

それぞれの必要書類について詳しく解説します。

登記簿謄本・登記事項証明書

法人契約では、会社の存在や基本情報を証明する書類として「登記簿謄本」または「登記事項証明書」の提出が必要となるのが一般的です。

現在は電子化が進み、登記事項証明書という名称で発行されるケースが主流となっています。

書類には商号、本店所在地、代表者名、設立年月日、事業目的などが記載されており、法人が正式に登記された実在する企業であることを示す重要な証明資料です。

金融機関との取引や法人契約の際にも使用される基本書類であり、発行から一定期間内のものを求められることが多いため、最新の証明書を用意しておきましょう。

決算書・確定申告書

法人の支払い能力や経営状況を確認するため、直近の決算書の提出を求められることが一般的です。

決算書には貸借対照表や損益計算書が含まれ、会社の財務状況や収益性、資金繰りの健全性などが確認されます。

加えて、税務申告が適切に行われているかを確認する目的で、確定申告書の写しの提出を求められる場合もあります。

これらの書類は企業の信用力を判断する重要な材料となるため、最新年度のものをすぐ提出できる状態に整えておくことが、審査を円滑に進めるポイントです。

営業許可証

事業内容によっては、行政機関の許認可を受けて営業していることを証明する書類の提出が必要になる場合があります。

例えば、運送業、建設業、飲食業、産業廃棄物処理業など、法令に基づく許可や届出が求められる業種が該当します。

リース会社は、契約先が適法に事業を行っているか、事業の実態が確かなものであるかを確認するために営業許可証を参照します。

すべての法人に必要なわけではありませんが、該当する業種の場合は事前にコピーを準備しておくと、契約手続きをスムーズに進められるでしょう。

カーリースを利用する際の手続きの流れ

続いて、カーリースを利用する際の手続きの流れを紹介します。

カーリースを利用する際は、以下の流れで行います。

1. 車種を選ぶ
2. プランを選ぶ
3. 審査に申し込む
4. 契約する
5. 納車
6. 返却する

それぞれ詳しく解説します。

1.車種を選ぶ

まずは、利用目的やライフスタイルに合った車種を選びます。

通勤や買い物など日常利用が中心であれば燃費性能に優れたコンパクトカー、家族での移動が多い場合はミニバンなど、用途に応じた選択が重要です。

また、高齢の家族が同乗する場合は乗降しやすい車高の低いモデルも適しています。

カーリースは長期間利用することが前提となるため、見た目の好みだけでなく使い勝手や維持費、装備内容まで含めて総合的に検討することが大切です。

2.プランを選ぶ

車種が決まったら、契約期間や走行距離、メンテナンス内容などを含むリースプランを選択します。

一般的に契約期間が長いほど月額料金は抑えられますが、転勤や引っ越しの可能性がある場合は短期プランのほうが柔軟に対応できます。

通勤などで走行距離が多い方は、距離制限の上限も確認しておきましょう。

オンライン見積もりを利用すれば月額料金の目安が分かるため、家計への負担を確認しながら無理のないプランを選ぶことができます。

3.審査に申し込む

希望する車種とプランが固まったら、契約前審査の申し込みを行います。

申し込み時には氏名・住所・連絡先などの個人情報のほか、居住形態や家族構成、勤務先情報、勤続年数、年収などの入力が求められます。

これらの情報は支払い能力や生活状況を確認するための重要な判断材料です。

事前に運転免許証や住民票などを手元に用意しておくと入力作業がスムーズに進み、審査結果の連絡も迅速になります。

4.契約する

審査に通過すると、契約書類一式が自宅に郵送されます。

主な書類にはリース契約書、口座振替依頼書、重要事項説明書などが含まれ、内容を確認した上で署名・押印して返送します。

本人確認のため、運転免許証のコピーや印鑑証明書の提出が求められることもあります。

契約書は料金、契約期間、走行距離制限、返却条件など重要事項が記載された大切な書類であるため、控えは契約期間中大切に保管しておきましょう。

5.納車

契約手続きが完了すると車両の発注が行われ、1〜3ヶ月程度で納車されます。

ただし、人気車種や半導体不足などの影響により、納期が長くなる場合もあるため、利用開始希望日がある場合は早めの申し込みが安心です。

納車方法は自宅配送やディーラーでの受け取りなど会社によって異なります。

納車されれば、マイカーと同じ感覚で日常利用を始められます。

6.返却する

契約期間が満了すると、車両を返却して契約終了となります。

返却時には原状回復義務があります。

取り付けたアクセサリーやステッカーの取り外し、事故による傷や凹みの修理などが必要になる場合があります。

通常使用による経年劣化は問題ありませんが、過度な損傷や汚れがあると追加費用が発生する可能性があります。

契約満了前には車両状態を確認し、必要に応じて清掃や修理を行っておくと安心です。

カーリースの必要書類に関するよくある質問

ここでは、カーリースの必要書類に関するよくある質問をいくつか紹介します。

車庫証明はどうやって取得すれば良い？

車庫証明は、自動車の保管場所を確保していることを証明する書類で、管轄の警察署で申請します。

申請書類は警察署の窓口で受け取れるほか、各都道府県警察のホームページからダウンロードすることも可能です。

主な提出書類には、保管場所証明申請書、所在図・配置図、住所確認書類、保管場所使用権原疎明書面（自己所有の場合）、保管場所使用承諾証明書（賃貸駐車場の場合）などがあります。

所在図には自宅と駐車場の位置関係を示し、配置図には駐車スペースの寸法や道路幅などを記入します。

書類提出後、数日〜1週間ほどで証明書が交付され、交付時には標章なども受け取ります。

申請手数料は地域差がありますが、おおむね申請時に約2,000円、交付時に約500円が必要です。

納車されるまでの期間はどのくらい？

カーリース契約後、実際に車が納車されるまでの期間は、一般的に1〜3ヶ月程度が目安です。

リース会社は契約成立後に車両を手配するため、即日納車に対応することはほとんどありません。

さらに、審査手続きや必要書類の準備、登録手続きなどにも一定の時間がかかります。

また、人気車種や新車、メーカーの生産状況によっては、さらに納期が延びることもあります。

車の利用開始時期が決まっている場合は、余裕を持って申し込みを行い、納車予定日を事前に確認しておくことが大切です。

カーリースを法人契約する場合の書類は？

法人名義でカーリースを契約する場合でも、基本的な必要書類は個人契約と大きく変わりません。

契約担当者の本人確認書類、住民票、印鑑証明書、車庫証明などが必要となります。

加えて、法人契約では会社の実在性や支払い能力を確認するため、登記事項証明書や決算書などの提出が求められる場合があります。

書類に不備があると審査が遅れる原因となるため、事前に必要書類を確認し、担当者と情報共有しておくことが重要です。

軽自動車でも車庫証明は必要？

普通自動車の契約では車庫証明の提出が必須ですが、軽自動車の場合は契約時に車庫証明を求められない地域もあります。

ただし、保管場所の確保が不要という意味ではありません。

軽自動車では「保管場所届出」の提出が必要となるケースがあり、手続き方法は車庫証明の申請とほぼ同様です。

地域によって提出義務の有無が異なるため、契約前に管轄警察署やカーリース会社へ確認することが大切です。

適切な手続きを行うことで、後のトラブルや登録遅延を防ぐことにつながります。

カーリースの手続きに不安がある方は自社ローンという選択肢も！

カーリースは便利な仕組みですが、必要書類の準備や審査手続き、契約内容の確認などに不安を感じる方も少なくありません。

特に初めて車を契約する方にとっては、手続きの多さが負担に感じられることもあるでしょう。

そのような場合は、自社ローンを取り扱う販売店を利用するという選択肢もあります。

手続きが比較的シンプルで、柔軟な対応が期待できるため、スムーズに車を利用したい方に適した購入方法になります。

スリークロス滋賀店の自社ローンでは、ローン審査通過率が70〜80%と通りやすいのが特徴です。

さらに、中古車だけではなく新車も対象となっており、安心して車を利用できます。

スムーズに車を利用したい方は、一度スリークロス滋賀店にお問い合わせください。

まとめ

本記事では、カーリースを申し込む際に必要な書類や手続きの流れなどを解説しました。

カーリースでは、契約時の書類準備や審査、各種手続きなど事前に把握しておくべきポイントが多くあります。

必要書類や流れを理解しておくことで、契約から納車までをスムーズに進めることができます。

もし手続きの複雑さに不安を感じる場合は、自社ローンという選択肢を検討するのも1つの方法です。

自分の状況や利用目的に合った方法を選び、安心してカーライフをスタートさせましょう。