カーリースを利用していると、「傷やへこみを修理したらリース会社にバレるの?」「勝手に修理しても問題ない?」と不安に感じる方も多いのではないでしょうか。
リース車は契約内容によって修理方法や費用負担が異なります。
自己判断で修理を進めると追加費用が発生したり、契約上のトラブルにつながったりする可能性があります。
そのため、万が一事故や破損が発生した場合は、適切な手順で対応することが大切です。
本記事では、リース車を修理するとバレる理由をはじめ、修理が必要になった際の正しい対処法や修理費用の負担、保険の補償内容について解説します。
目次
リース車は契約満了時に車両の状態が細かく確認されるため、修理歴を隠すことは難しいといえます。
自己判断で修理を行うと、契約違反や追加費用につながる可能性もあるため注意が必要です。
ここでは、リース車の修理がバレる理由についてわかりやすく解説します。
リース車を勝手に修理した場合、リース会社にバレる可能性は高い傾向にあります。
契約満了時には、傷やへこみだけでなく、修理歴や交換部品の有無なども含めて車両の状態を細かく確認されます。
小さな修理であっても、塗装や部品交換の跡が残っていれば、査定時に見つかるケースは少なくありません。
自己判断で修理を進めると契約違反となる可能性もあるため、傷や事故が発生した際は、まずリース会社へ連絡し、指定された手順に従って対応することが大切です。
リース車の修理が判明する理由は、返却時に専門スタッフや査定士が車両の状態を細かく確認するためです。
査定では、塗装の状態や部品の交換履歴、ボルトの脱着跡など、修理の痕跡がないかを総合的にチェックします。
たとえば、塗装膜厚計を使用すれば再塗装された箇所を数値で判別できる他、純正塗装と補修塗装では光沢や質感にわずかな違いが生じる場合があります。
また、部品交換時に残る工具の跡や新品部品との劣化具合の違いから、修理歴が判明するケースも少なくありません。
そのため、リース車を無断で修理しても、返却時の査定で見つかる可能性は高いでしょう。
リース車に傷や故障が発生した場合は、自己判断で対応せず、契約内容に沿って適切な手順を踏むことが大切です。
誤った対応をすると、追加費用や契約上のトラブルにつながる可能性があります。
次に、リース車の修理が必要になった場合の正しい対処法を紹介します。
リース車に傷やへこみ、故障が発生した場合は、まず契約しているリース会社へ速やかに連絡しましょう。
飛び石による小さな傷であっても、自己判断で放置したり修理したりするのは避ける方が良いです。
リース車の所有者はリース会社であり、契約者には使用権しかありません。
そのため、修理方法や修理工場の指定などはリース会社の指示に従う必要があります。
なお、法人契約の車両であれば、まず勤務先の担当部署へ報告し、その後の対応を確認することが大切です。
リース車で物損事故や自損事故を起こした場合は、必ず警察へ届け出ましょう。
ガードレールや電柱への接触、駐車中に他人の車へぶつけてしまった場合も届出が必要です。
警察へ連絡せずに現場を離れると、当て逃げとして扱われる可能性があり、行政処分や罰則を受ける恐れがあります。
また、事故証明書は保険金の請求やリース会社への報告時にも必要になるため、事故の大小にかかわらず適切な手続きを行うことが重要です。
リース車で事故や損傷が発生した際は、加入している自動車保険会社にも速やかに連絡しましょう。
車両保険に加入している場合は、契約内容に応じて修理費用の補償を受けられる可能性があります。
また、保険会社へ連絡することで事故後の対応方法や必要書類、修理までの流れに関する案内を受けられるため、落ち着いて手続きを進められます。
保険会社への連絡後は、契約しているリース会社へも報告し、修理方法や今後の対応について指示を受けることが大切です。
リース車を修理する際は、リース会社から指定された修理工場を利用するのが一般的です。
指定工場で修理を行うことで、契約内容に沿った適切な修理が受けられる他、修理履歴の管理もスムーズに行えます。
無断で別の整備工場へ依頼すると、契約違反と判断される可能性や、修理費用が補償対象外となるケースもあります。
修理工場を選ぶ前に、必ずリース会社へ確認し、指示に従って修理を進めるようにしましょう。
リース車をリース会社へ無断で修理したり、傷や故障を放置したりするのは避けましょう。
契約満了時に返却する際は、車両の状態を細かく確認されます。
無断修理や未修理の傷が判明すると、修理費用や車両価値の低下による残価精算費用を請求される可能性があります。
また、事故により車両が全損となった場合は、リース契約が途中で終了し、残りのリース料や残価、事務手数料などの違約金が発生するケースも少なくありません。
トラブルを避けるためにも、必ずリース会社の指示に従って対応することが大切です。
リース車の修理費用は、すべて利用者が負担するとは限りません。
契約しているリースプランや加入している保険の内容によって、自己負担額は大きく異なります。
続いては、修理費用を左右する契約プランと保険の違いについて解説します。
カーリースには種類があり、「メンテナンスリース」と「ファイナンスリース」の2つです。
それぞれ月額料金に含まれるサービス内容が異なるため、修理費用の負担にも違いがあります。
まずは、各プランの特徴を紹介します。
メンテナンスリースは、車検や法定点検、消耗品の交換などのメンテナンス費用が月額料金に含まれている契約です。
契約内容によっては、故障時の修理費用まで補償される場合もあり、突発的な出費を抑えやすい点がメリットとなります。
ただし、補償の範囲はリース会社や契約プランによって異なり、事故による修理や故意・過失による損傷は対象外となるケースもあるでしょう。
契約前に補償内容を確認しておくことが重要です。
ファイナンスリースは、自動車税や自賠責保険料などの法定費用が月額料金に含まれる契約です。
この契約は、車検費用や点検費用、修理費用などは原則として利用者負担となります。
そのため、月額料金は比較的安く設定されていますが、故障や事故が発生した際にはまとまった費用が必要となるでしょう。
維持費を抑えたい方には適したプランですが、急な修理費用に備えておくことが大切です。
修理費用の自己負担額は、加入している保険によっても変わります。
カーリースでは自賠責保険が含まれていることが一般的ですが、事故による修理費用まで十分に補償されるわけではありません。
次に、それぞれの保険の補償範囲を解説します。
自賠責保険は、すべての車に加入が義務付けられている強制保険です。
交通事故の被害者を救済することを目的としており、相手のケガや死亡に対する対人補償が対象となります。
一方で、自分の車の修理費用や相手の車・建物などへの対物補償、自身や同乗者のケガは補償されません。
そのため、自賠責保険だけではリース車の修理費用をまかなえないケースがほとんどです。
任意保険は、契約者が必要に応じて加入する保険で、対人・対物補償に加え、車両保険や人身傷害補償など幅広い補償を付帯できます。
車両保険に加入していれば、事故や災害などによって発生したリース車の修理費用が補償される場合があります。
ただし、補償内容や免責金額は契約によって異なるため、適用条件を事前に確認しておくことが重要です。
事故後は保険会社とリース会社の両方へ連絡し、指示に従って対応しましょう。
リース車は契約内容によって修理方法や費用負担に制限が設けられている場合があります。
修理費用や返却時の精算が不安な方は、車を所有できる自社ローンも選択肢の一つです。
ここでは、自社ローンがおすすめな理由を紹介します。
自社ローンで購入した車は、自分の車として利用できるため、カーリースのような返却を前提とした契約ではありません。
そのため、契約満了時の原状回復や残価精算を気にする必要がなく、修理歴を過度に心配しなくていいカーライフが送れます。
もちろん、事故や故障時には適切な修理が必要です。
しかし、「返却時に修理費用を請求されるのではないか」といったリース特有の不安を減らせる点は、自社ローンで車を所有する大きなメリットです。
カーリースでは、修理やカスタムを行う際にリース会社への連絡や許可が必要になる場合があります。
一方、自社ローンで購入した車であれば自分が所有者なため、自己判断で修理や部品交換を進めやすくなります。
ドライブレコーダーやカーナビ、エアロパーツなどのカスタムも自由に行いやすく、修理工場も自分で選択することが可能です。
車を長く乗り続けたい方や、自分好みにカスタマイズしたい方にも適した選択肢といえるでしょう。
スリークロス滋賀店では、自社ローンを取り扱っており、一般的なカーローンの審査に不安がある方でも審査に申し込むことができます。
車を所有できるため、リース契約のような返却時の原状回復や残価精算を気にする必要がなく、修理やカスタムもしやすい点が魅力です。
また、お客様一人ひとりの状況に合わせたご提案を行っています。
車の購入やカーリースでお悩みの方は、お気軽にスリークロス滋賀店へご相談ください。
ここでは、リース車の修理に関するよくある質問をいくつか紹介します。
リース車を修理しないまま返却すると、返却時の査定で傷やへこみ、故障などが確認され、修理費用や残価精算費用を請求される可能性があります。
カーリースでは車の所有権がリース会社にあるため、契約終了後は原則として車両を返却しなければなりません。
契約時に設定した残価より車両価値が下がっている場合は、その差額を負担するケースもあります。
余計な費用を抑えるためにも、傷や故障を見つけたら早めにリース会社へ相談しましょう。
リース車で事故を起こした場合は、車の損傷状況によって対応が異なります。
修理すれば走行可能な場合だと契約は継続されますが、修理費用が月額料金に含まれていないプランでは、原則として契約者の自己負担です。
一方、走行不能となるレベルの損傷だった場合は、リース契約が途中で終了し、残りのリース料や残価相当額などの違約金が発生する場合があるでしょう。
万が一に備え、任意保険へ加入しておくことも大切です。
リース車の修理費用は、傷やへこみの大きさ、損傷した部位、修理方法などによって大きく異なります。
小さな擦り傷であれば比較的安価に修理できることもありますが、広範囲の板金塗装や部品交換が必要になると費用は高額になるでしょう。
また、車種や依頼する修理工場によっても料金は変わります。
傷を放置するとサビや腐食が進み、修理範囲が広がることもあるため、損傷を見つけたら早めにリース会社へ相談し、適切な対応を行うのが大切です。
カーリースでは、車両が全損したり盗難に遭ったりした場合など、修理による継続利用が難しいケースでは契約が途中で終了することがあります。
全損と判断される基準はリース会社によって異なりますが、修理費用が高額になる場合や修理不能な状態では、違約金や残価精算費用の支払いが必要になることもあるでしょう。
また、盗難に遭った際も全損と同様に扱われることが一般的です。
事故や盗難が発生した場合は、速やかに警察とリース会社へ連絡し、保険会社にも相談してください。
リース車を無断で修理しても、返却時の査定で修理歴が判明する可能性は高いため、バレることが多くあります。
そのため、傷や故障が発生した際は、まずリース会社へ連絡することが大切でしょう。
また、修理費用は契約プランや加入している保険によって負担額が異なるため、事前に契約内容を確認しておくと安心です。
修理費用や返却時の精算が不安な方や、修理・カスタムを自由に行いたい方は、自社ローンで車を所有することも一つの選択肢としてあります。
自分に合った利用方法を選び、安心してカーライフを楽しみましょう。